なぜ日本で職業教育は根付かなかったのか？雇用・学歴・進学率から読み解く教育のゆがみ

戦後から現在にかけて、日本の教育と働き方は大きく変化してきました。その中で、「職業のための教育」が次第に影をひそめ、「学歴がすべて」という考え方が強まっていきます。この記事では、日本特有の雇用の仕組みと、それが教育や社会に与えた影響についてわかりやすく解説します。

高度経済成長期に生まれた日本的雇用とは？

1960〜70年代の高度経済成長期、日本では働く人が足りない状況が続いていました。そのため、企業は長く働き続けてもらえるように、独自の雇用ルールを作りました。

この仕組みは、会社がどんどん成長していた時代にはうまく機能していましたが、その一方で「どの大学を出たか」などの学歴で評価される傾向も強まっていきました。

企業が「優秀な人材」を選ぶとき、学歴がそのまま“能力の証明”とされるようになりました。その結果、教育の現場では次のような傾向が強まりました。

このような流れの中で、「将来の仕事に必要な力を育てる教育」は徐々に後回しにされていったのです。

1990年代にバブル経済が崩壊し、日本は長い不景気に突入します。企業の採用人数が減る中、若者の間では「就職できないなら、とりあえず進学しよう」という考え方が強まっていきました。

大学進学率の上昇は、単なる学びの意欲というよりも、働けない不安からの逃避であるケースも多かったのです。

学歴を重視する社会の中で、現場で必要なスキルや仕事に直結する教育は見落とされてきました。その結果、以下のようなズレが起こります。

仕事と学歴の対応関係が崩れたことで、人材のミスマッチが広がり、社会全体の効率も下がってしまっているのが現状です。

2000年代以降、若者の就職難や非正規雇用の増加を背景に、「キャリア教育（将来の働き方を考える教育）」が注目されるようになりました。
さらに近年では、“何ができるか”で採用する「ジョブ型雇用」という考え方も広がりつつあります。これは、

というものです。
ただし、日本ではまだ「学歴で判断される」傾向が根強く、教育の側がこうした新しい働き方に十分対応できていないという課題があります。

これまでの日本では、以下のような流れが続いてきました.

これからの社会では、「いい大学」ではなく「できること」「役に立つスキル」が問われる時代がやってきます。教育も、働き方の変化に対応した形へと変わっていくことが求められています。